今回は2013年に公刊され、その後Amazonで売上総合１位となった、トマ・ピケティ氏による有名な経済著書『21世紀の資本論』について学んだので、ポイントを書いていこうと思います！
ではさっそくいきましょう！
『21世紀の資本論』とは？
『21世紀の資本論』について分かりやすく解説している書籍【図解】ピケティ入門 たった21枚の図で『21世紀の資本』は読める!
本書は図解を用いて丁寧に解説されています。
経済学部出身ではない僕にとっては、文字ばかりだと内容が頭に入ってこないので大変助かります(笑)
それではまずは概要から！
ノーベル経済学賞のクズネッツ理論を覆す、画期的な経済理論を提唱
『21世紀の資本論』の著者である、フランスの経済学者／トマ・ピケティ氏（以下の写真）は、過去の膨大なデータを分析し従来主流だったクズネッツ経済理論を覆してしまったのです。
（Wikipediaより引用⇒https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%88%E3%83%9E%E3%83%BB%E3%83%94%E3%82%B1%E3%83%86%E3%82%A3）
アメリカの経済学者／サイモン・クズネッツ氏は、1913年～1948年のアメリカのデータを分析し、「工業化が進んで経済成長が進むと、最初のうちは所得格差が拡大するが、経済発展の進展につれて次第に所得格差は縮小されていく」という理論を提唱しました。
しかしピケティ氏は異を唱えます。
クズネッツ氏の分析は「第一次世界大戦以降のアメリカの所得税」というかなり限定されたデータしか分析していないと批判し、２０ヶ国からのデータ、並びに古代ゼロ年からの推移と2100年までの予測という2000年分余りにも及ぶ膨大なデータをかき集め、クズネッツ氏には出来なかった手法で新たに分析したのです。
より長い時間軸、より幅広い地域を分析した結果、格差はたしかに一旦は縮小するものの、また拡大するという傾向を見出してしまったのです。
このように、ノーベル賞を受賞したクズネッツ理論を覆してしまったことが、『21世紀の資本論』の画期的な点だったのです。経済学に新たなページが加わった歴史的瞬間でした。
ピケティ氏の想い＿格差拡大に対する強い懸念
ピケティは、世界的な傾向として、一部のトップ層に富や所得が集中し、「持てる者」と「持たざる者」の格差が広がっていることに、強い懸念を示しています。
“Capital in the Twenty-First Century”＝『21世紀の資本論』を書いた根底には、何とかして世の中の不平等を正したいという想いがあったと言われているみたいです。
ピケティは、何と言っても「データ」にこだわり、「データ」に基づいて富や所得の歴史を詳説、我々が生きている世界の格差のあり様をあぶり出しています。
では、本論のポイントに迫っていきましょう！
結論：r(資本収益率) > g(経済成長率)
はい、結論です！
r(資本収益率)＞g(経済成長率)
この結論部分にフォーカスして、説明していきます！
※尚、以下の説明で図解を用いていますが、それらの図解データは公開データから引用しています！
21世紀の資本論／公開データ（PARIS SCHOOL OF ECONOMICS）
資本から得る所得（資本収益率：ｒ）がどんどん増えていく
資本とは、不動産・株など個人や企業が保有している実物資産と金融資産のことです。
これらの資産は、ただ所有しているだけでなく、それ自体が利益をもたらしてくれます。
例えば、以下のケース。
- 不動産⇒他人に貸せば家賃収入が入る
- 株⇒持っているだけで配当金が入る
- 銀行預金⇒ほんの少しの利率だが利子が入る
こうした資本から得る所得を資本所得（または資本収益）と言います。
そしてこの資本所得の比率は年々、増加傾向にあります。
上の図は金持ち国の資本シェア(1975-2010)を表したものです。
1970年の金持ち国では、資本所得が国民所得の15-25%を吸収するが、2000-2010年にはそれが25-30%になっています。資本収益率の”r”がどんどん上がっているという結果です。
つまり、国民所得の30%が、労働によって得た給与（所得）ではなく、もともと所有している資本（不動産・株・債券・銀行預金etc..）から得た所得ということです。
世界全体の資本／所得比率(国民総所得に対する資本の比率：国民が1年間に得る所得の、何年分に換算できる資本が存在するか)を表した図も見てみよう。
世界の資本／所得比率は、20世紀前半に戦争や恐慌により一時下落し、20世紀後半に上昇するという、富裕国のみのデータと同様の「U字曲線」になっているのです。
シミュレーション(中位シナリオ:Projections(central scenario))によると、世界の資本／所得比率は21世紀末には700%近くになると予想されています…！
つまり、この２つの図を合わせて見ると、たしかに、資本／所得比率の上昇は、資本所得の比率の増加を伴っていることが分かるのです。
所得（給与）が上がれば、それだけ資本所得（不動産や株etc..）の比率も上がっていくということです。資本収益率”r”はますます増加するということになるのです。
今後は常に、資本収益率は成長率に勝る（結論）
上記の通り、結論は資本収益率＞成長率である。
下の図「世界的な資本収益率と経済成長率の比較 古代から2100年」を見て、結論に迫りましょう。
資本収益率はGDP成長率より大きい。この状況は今後ずっと続き、格差はますます広がると考えられる。
＝ｒ(資本収益率) ＞ ｇ (経済成長率)
ピケティは、歴史的事実として、資本収益率ｒは常に経済成長率ｇより大きい（ｒ＞ｇ）という不等式が成り立つと主張しているのです。
株・不動産・債券などに投資すれば自分の資産（財産）は増えていきます。こうした財産の成長率は、我々のような庶民の給料の上がる率よりも常に高くなるということです。
主に資産運用で財産を築いている富裕層は、株や不動産を保有しているだけでもっともっと利益を得ることができる一方で、我々のような労働者の給料はほんの少しずつしか上がっていかない構造・・。
なけなしの給料を貯金したり投資に回したりしても富裕層のように大きく増えるわけではないということ。
金持ちはどんどん金持ちになり、庶民は一向に裕福にならない構造となってしまっているのです。
21世紀後半の成長率は、19世紀とほぼ同程度になるということなんです・・(;’∀’)
したがって、ｒとｇの格差は産業革命期と同じ水準に近づくと予測されているということ。。
今後の成長率が産業革命期の水準に戻るって、、なんとも悲しい結論・・。
なぜ、ｒ＞ｇが格差拡大なのか？
改めて説明します。
＝資本から得た所得の比率
＝所有している資本からどれくらい所得を得たか、ということ。
＝言い換えれば、所得成長率
＝全国民の所得が前年からどれくらい増えているか、ということ。
GDP成長率ｇの割合としては、資本所得が３割、労働所得が７割くらいなので、GDP成長率ｇは労働所得の伸び率と大差ない。よって、ｇは労働所得の伸び率を表す指標として使われています。
一方、資本収益率ｒは資本所得の伸び率を表す指標として使われています。
ｇを労働所得の伸び率、ｒを資本所得の伸び率と見なしているのです。
資本収益とは、当然、資本家（一部トップ層）のものです。
したがって、資本収益率ｒの方がGDP成長率ｇより大きくなるほど、トップ層はより豊かになり、ボトム層はより貧しくなる、という構図になるのです。中間層がいなくなるのです。これが格差拡大ということです。
格差拡大を是正するには「累進課税」
ピケティは、累進課税こそ格差縮小のカギだと主張しており、国際協力のもと全ての国で課税強化を実施しべきだと言っています。
所得の多い人には多くの税金を、所得が少ない人にはそれなりの税金を負担してもらう課税制度
より多く稼ぐ者と、より多く資産を持つ者から、より多くの税をとり社会に再分配すべきだと、理想像を提唱しているのですが、実際実現させるには相当難しいみたいです。。
累進課税制度が実際に適用されるのか、今後の経済制度に注目していきたいです。
富裕層との格差は拡大するが、今出来る努力はしていこう
富裕層ではない僕ら一般庶民にとっては、決して明るい内容ではないです。
でも、だからといって諦める必要もないと思うんです。別に富裕層にならなくても生きていけるし、死なない程度での資産を築けていれば最悪問題ないと思います。
その資産を築く努力は大人になってからでは遅いです。２０代の若い時から自分のスキルを高め、学び続け、市場価値を高めていく努力をしていかなければ、厳しい労働市場で使い物にならず、下手したらそこらへんの外国人労働者に負けてしまうことだって考えられます。
だから僕らは、今できることを、やる。それだけです。
少しでも多くのお金を稼げる人材になるよう、自分を高め続けていこうと思います。
学び続けて、いつか何かしらのかたちで華咲かせたいですね・・。
なお、今回参考にした書籍を読みたい方はリンク先からチェックしてみてください！
ありがとうございました！
